動画とかネット・ニュースなどを見ていると、批判が多いと感じる。前からそうだったっけ、と思うくらい批判が多いと感じている。メディアも個人チャンネルも批判が多い。海外でも同様なのだろうか。
少し前の記事で書いたけれど、上の年代の人たちの中には、批判が格好良いと思われていたであろう時代に青年時代を過ごした人がいて、その記憶・体験のままに批判的スタンスの人がいるように想像する。ただ、今の批判調は上の年代の人たちだけがリードしているものではないと思う。なぜなら、どこから何をみても批判が多いように見えるから。
批判のほうが簡単なのは、その人の主張や意見を理解しなくても批判は出来てしまうから、というのもあるように思う。支持したり、代弁するには理解がなくてはできないので、時間も労力も必要になるが、批判は勝手にできるから簡単なのではないだろうか。
ちゃんと話を聞いて、理解して、そのうえで反対するなら反対し、自分と異なる意見も尊重できる人間になりたい。
カンボジアとタイが軍事衝突し、その後、停戦合意したものの、合意に反して攻撃が続いているという報道があった。
この手の報道でよく判らないのは、前線の部隊・兵士まで停戦の指示がきちんと行き届くのだろうか、そして、届くとしても、翌日から停戦などという短いリード・タイムで指示が徹底されるのだろうかということ。停戦合意違反といっても、実は、指示が届いていないとか（業務連絡を社内の部署へ一斉メールするのと訳が違うはず）、届いていても武力行使支持派が指示に反発してあえて攻撃を継続するような背景はないのだろうか。
統制のとれた国であれば、指示は徹底しているだろう。しかし、21世紀にもなってまだ軍事衝突するような国であれば、そもそも国や軍のガバナンスがうまく機能していないということもあるのではないか。
これは個人的な疑問であって、地球人の私としては、理由がなんであろうが停戦を合意したなら、お互いに合意を遵守し・遵守させ、違反があらたな火種にならぬように対処して欲しい。
東南アジアでの物騒なニュースが報道されている。
少し前から、カンボジアとタイとの間の軍事衝突が報じられていた。28日には、マレーシアで開催された首脳会談で停戦が合意されたことが報じられたものの、今後、きちんと鎮静化してゆくのか非常に気になるし、再度の衝突はなんとしても回避して欲しい。
停戦合意した28日には、バンコクの市場で銃撃事件で5名が亡くなったことが報じられた。ネット・ニュースのコメント欄に書き込みをしているタイに詳しい人によれば、タイが銃社会であるようなコメントが結構多いので、私は知らなかったけれど、程度問題はあるかもしれないけれどそれが事実なのだろうと想像する。
東南アジアでの事象は、報道されていないだけで（あるいは、私が目にする報道では報じられていないだけかも）実際は多いのかもしれないが、それにしても、世界中のどこも犯罪や争いがあるような気がしてきた。理由は一つでもないし、単純なことでもないだろうけれど、なんとかならないのか。
投開票が終わって約１週間が経つところ、選挙を振り返る報道のネタがつきて来る頃と思いきや、首相が退陣する・しないでもう暫らくは選挙ネタで賑わいそうな様子に見える。
私がネットで観る動画にその傾向があるだけなのかもしれないが、多くの番組や記事は政局についてコメンテータが述べているものが多いように感じる。多分、それに興味を持っている人が多いと、番組制作側が考えているのだと推測する。そのような番組を観ていると、取材した結果をコメンテータが述べているというよりも、コメンテータが言いたいことや、コメンテータが推測していることを述べているだけのように見えるものが多く、今後の政治を展望するものはあまりないように感じる（私もアルゴリズムの餌食なのか…）。
あと、選挙後のこの時期に選挙前の番組を見ると、やっぱり誰の予測も当たらないいんだなと再認識させてくれる。予測が当たらないのは当たり前という感じを持っている。まず、有権者が世論調査に本当のことを言うことはないだろうし、いくら統計学を駆使したとしてもサンプル数が少なかったり偏っていたり、予測するための材料が十分でないだろうと思う。また、各メディアは何か意図があって報道しているように私には感じるため、報じられていることをそのまま受け取ることができない。意図あって、予測とかを述べているように思うことが多い。
私は私でうがった見方をしているのは自覚している。けれど、公平にみても、メディアの報道をうのみにしてはいけないというのも間違った意見ではないとも思う。私自身も、報道に対するいい塩梅のスタンスを見つけられるようになりたいと思っている。それには、様々な角度からの情報を得ることが一つの方法だと思っている（自分の信じたいことだけを信じられたら楽になれるとは思うのだが、私はちゃんと知りたい。でも、ちゃんと知ったところでどうなるとも思っている）。
最近のニュースでレアアース関連の話題をよく目にする。レアアースの中でも磁性材に使われる元素は、モーターをはじめとした自動車向けやファクトリ・オートメーション、ロボットなどに組み込まれる永久磁石に使われるとのこと。また、同種の元素は、磁石として防衛用途にも使われるとのことで、先日、アメリカのメーカーに米・国防総省が資金面でのバックアップをするというニュースもあった。
この記事に興味をもったので調べてみたら、日本は磁石のシェアが以前よりもかなり低下しているとのこと。それでも、米国の磁石生産よりはまだまだ大きいようで、そうすると、米国の防衛産業に日本から磁石が輸出されていてもおかしくない（メインが中国製だから国防総省がメーカーをサポートするのだろうが、日本のものも使われているだろう）。
私がまだ会社に入って日が浅い頃はキャッチオールと呼んで、食料・食品と木材以外はすべて対象品目のような感じで、あとはホワイト国かどうかというのが輸出管理のおおざっぱな考え方だった。その時代に、とある化学物質が組み込まれた製品を販売したり、それを製造する海外の会社の資産買収をすることがあった。買収の時の社内決裁取得過程では、社内の「特貿」担当の部署への説明やなんやらで結構なワークロードをかけたなあというのが思い出された。その後も、輸出物流商売では非該当証明でよかったりする製品や仕向け国が多かったような記憶があるが、いくつか関与させてもらった企業買収では買収先企業が軍事転用な製品を作っていたりして、結構大変だったことを思い出した。
日本の磁石の話に戻すと、同盟国であるアメリカの防衛向けということであれば、許可が出ないことはないのだろうけども、それでも武器になることが判っている（転用可能ではなく、武器のために輸出することが輸出時に明白）ケースなのだろうからそれなりの手続きがあると思うが、ニュースでは簡単に武器に使われるとか書いてあるのをみると、浦島太郎になった感覚を少し持つ。ただ、これだけサプライチェインが多くの国に展開されるようになると、どこでどんなつながりがあるかトレースできないこともあるだろうから、より一層にきちんとした貿易管理が必要なのかもしれないなあと思ったところ。
海外にいる私は、大使館へ行き在外公館投票をする予定。在外投票の期間は、選挙の公示日の翌日から日本国内における投票日の6日前までと規定されているようで、日本では日曜日が投票日になることから、衆院選の場合は在外投票期間中に週末が一度含まれ、参院選の場合は二度の週末が投票のチャンスになる。大使館の所在地へ出張がうまい具合に入ることはまずないし、週末にチャンスがあることから休暇をとって平日に投票へいくことも考えたことはない。
日本の報道をみていると、三連休なかびに投票ということを度々、言及している。中には、「参議院選挙は公職選挙法で国会が閉会してから24日以後、30日以内に行われること」になっていることを伝え、会期延長がなければこの週末になることは国会会期が決まった時には推定できたことも伝えるメディアもあるが、基本的には投票率を上げさせないために恣意的に決めたような報道ぶり。
まあ、それはよいとして、もしも連休中に出かけることを予定しているならば、不在者投票や期日前投票という制度もあるのだから、なかびであることが投票率があがらない理由にはならない筈だと思う。それと、メディアが頻繁に伝えているように、景気が悪いのであれば、わざわざお金を遣うような宿泊旅行にはいかないだろうから、影響ゼロとは言わないが顕著な投票率の違いにはならないと思う。もし、投票率が低いようなことがあれば、いつやっても低いのではないだろうか（ちなみに、私は自民党の肩を持とうと思って、このような感想に至っているわけではない。メディアのレッテル貼りというか脊髄反応を見ていられないだけ）。
私は粛々と選挙権を行使してきます。ついでに買い出しもしてきます。
批判して罵り合いになったと思ったら謝罪の投稿をしたという報道。
あれだけがっぷりよつな関係性だったのに、急に批判したり、謝罪したり、私の感覚からするとちょっと理解を超える。法案の中身を聞いてなかったとか、もしそうだったらどうして、それまで手を組むことができたのか、全体最適というより部分最適で是々非々だったのかもしれないが、でも、それまでの報道を見ているとそのようには見えなかった。
両社に意図や下心、打算とかいろいろあったろうが、それでも、あんなに豹変できるのはすごい。君子豹変するから、大統領だったり事業を起こしたりできるのだろうか。それに引き換え、一般人の私。
2025 年 9 月から東京都で実証実験を開始というニュースがあった。
三菱ふそうトラック・バス㈱、三菱自動車工業㈱、Ample Inc.（アメリカ）、ヤマト運輸㈱の 4社によるもので、東京都および東京都環境公社の 2024年度「新エネルギー推進に係る技術開発支援事業」に採択されたものとのこと。
xEVに対する評価や見方は人それぞれで一定していないが、私の意見は、自動車の電動化は必ず必要ではあるが、少し前まで言われていたようなスケジュールやシェアは非現実的で、ひずみが生じることなく達成可能な計画に見直すべき、というもの。
ということで、私は全体的には今の EV化の風潮には否定的だけど、今回のこの計画は EV 化を一歩前に進めることに貢献しうるものと、この記事をみて思った。少なくとも航続距離については一つの選択肢につながるし、そのほかの問題についてもひとつづつ解決に向けた選択肢を増やしていって、EV が社会課題を解決できる場合には、その任務を与えたらよいと思う。
氷河期世代への支援をテーマに出演者が話し合う番組を動画でみた。どんな結論だったか忘れてしまったけれど、議論のなかで新卒で失敗してもやりなおせる社会に変えてゆくことが大事という意見を言っていた人がいた。
氷河期時代に新卒で非正規からはじめた人には今でも厳しい社会であると想像するけれど、新卒で正規雇用された人については、転職に対する労使双方の見方が変わってきたことで、以前よりはセカンド・チャンスの機会は創出されていると思う。
以前よりましだからいいじゃないか、というつもりは毛頭ないが、新卒への教育に掛けた決して小さくないコストで自社仕様に育て上げた社員がいるので、なぜセカンド・キャリアで採用するかといえば、多分、専門知識を持っている人があらたに自社に戦力として入ってきてくれることを期待してのことだと思う。
日本の新卒採用で私がよいと思っていることは、大学で学んだことと違う分野で採用・配属が行われること。デメリットもあるけれど、よい点のほうが上回っていると私は思う。大学の専攻と関係ないからこそ、配属後に OJT で徹底的に鍛える必要があるし、一人前になるまでに結構なコストがかかっていると思う。この状況を変え、セカンド・キャリアの流動性をあげようとすると、セカンド・キャリアで入ってくる時は勿論のこと、社員教育にコストをかけないとすれば、新卒の時点でも専門性を身につけた人を採用しようとするだろうし、専攻分野によって就職先が限定されてきて、新卒の門戸や選択肢が狭まる結果になるような気がして、そっちの方が副作用が大きいように思う。これが極々一部の大企業にのみ当てはまることで無視してよい話ならばよいが、私には専攻と関係ない会社に勤める機会があることは結構、重要なことだと思っている。また、何か単一分野の仕事はしてきたが、その分野でのスペシャルな技能がない人の場合、何年経験をつんだとしても職種が高度化することもないだろうから、昇給する機会も少なそう。スキルが上昇しなければ、身に着けたスキルでキャリア・アップ転職の機会もなく、もし転職をするならば、同じ仕事でちょっとだけ待遇がよさそうな会社を見つけた時にしか起こらなそう。
氷河期とかセカンド・チャンスとか関係なく、全ての国民が最低限の生活を送れことができる制度や仕組みのある国にしてくれるのが一番ということになるのだろうか。年代や性別、住む地域などで不公平のない社会、かといって結果を出せた人とそうでない人とが同じ処遇を受けるのではなく、頑張った人はその報酬を得ることを誰にも邪魔されない社会。それと、今ある色々な問題の多くに共通すると思うのだけど、教育が非常に重要だと思っている。
来月に有効期限が到来する運転免許の更新をしてきた。今、仕事をしにきている国の運転免許の話。外国人の私は、道路交通局へ出向かないと免許の更新ができないのだが、免許が電子化されて更新手続きがアプリでできるようになったこの国の人が窓口で並ぶことがなくなったため、前回の更新時よりも待ち時間少なく更新ができた。窓口待ちの番号札をもらってから手続きを終えるまで、10分くらいだったと思う（前回はコロナで一回目のロックダウンが明けた直後くらいだったような気がするので、それよりも待ち人が少なかったというのは、よっぽどのことだろう）。
この国の免許を最初に取得したのはコロナのさらに前なのだけど、日本風にいえば外免切替での取得だった。日本の免許の現地語訳を大使館の領事部で作成してもらい、あといくつかの書類を揃えれば現地免許を取得できるシステムだった。今はどうか判らないが、以前、ドイツでも外免切替ができたのだけど、日本の免許との引き換えが条件だった（と、いっても、日本では免許書が ID 代わりなため、日本への一時帰国時は持ち歩く必要があるという上申書で、引き続き日本の免許書を預ける必要がない場合もあり）。今いる国では、ドイツのように日本免許を預ける必要がなく、そのまま本人保持。
私は、外免切替のメリットを享受した側なのだが、他方、日本では外免切替で免許を取得した外国人が起こした複数の事故が報道で取り上げられている。事故が撲滅すべきものであるのは誰もが一致する意見だと思う。外免切替にはついては、意見がいろいろあるだろう。通常の免許取得方法でなく、母国のものを切り替えただけだから事故が起こるかといえばそうではないと思う。しかし、母国で運転するかのごとく、ルールやマナーのことなる日本でも運転するような人をみると、これが事故を誘発することもあるように見えるので、日本のルールの周知は最低限のこととして必要になると思う。ただ、事故を起こす人のほとんどは何をやっても事故を起こすと思う。これは、日本人にも日本にいる外国人にも、外国にいる日本人にも誰にも当てはまることかと思うので、これといった方法がないといえばない。人にはいろいろなタイプがいるが、多様化すればするほど予想がつかない動きをする人の数も増えるので、その分、事故が増加する可能性も高まる。車の運転が簡単になりすぎたのも運転に集中しない人を増やしているとも思う。いろいろな要素がありすぎて何が効果あるのか判らない。安全教育や人をおもいやる教育など、基礎固めが時間がかかるが一番早いんじゃないかとも思う。
トランプ大統領の措置の本質とは異なる副作用的な話ではあるが、この措置は大統領が守りたいと思っている米国の価値観への影響以上に、アメリカ以外の国のダメージの方が大きそうな気がする。
他国から米国へきて、そこで学び、卒業後も米国に留まって、米国に貢献するかもしれないタレントが入ってくる機会を奪うことになる可能性以上に、米国で学んでから母国に帰り、アメリカで学ばせてくれた過去に感謝しつつ、母国のさらなる発展や深化・進化に貢献する人たちの流れが止まる国のダメージは大きいと思う。それは、間接的には米国側にもデメリットとなるし、誰得という気がしてならない。
ちょっと世の中の発展スピードが早すぎてついていけないところもあるので、一旦、進化スピードを落とすにはよいのかもしれないと思ったりする。
ニュースで知った、二人っ子政策をしていることを。しかも、導入されたのが 1998年とのこと。もう四半世期も継続していたことを知らなかった。
ベトナムの人口についての私のイメージは、年間 1百万人ずつ増加する若い国というイメージだったので、その増加数からいって、政策で制限しているなどとは想像もつかなかった。背景には、合計特殊出生率が 2024年に最低を記録したことなどのもよう。ベトナムがそのような状況なんだと思っていると、これはベトナムだけの問題ではなく、少子化が遠くない将来に問題になりそうな国が少なくない模様。
ちょっと話は逸れるが、すでに存在する製品よりも環境面に優れた新商品が出てきた場合、真っ先に投入される市場では、当然、初めての製品が浸透するには時間を要すが、ある程度、新製品が認知されている国・市場があれば、それに続く市場では急激な市場シェアの獲得が期待できる。それと少子化の問題は異なる性質ではあるものの、少子化とは縁遠そうな国が実は先進国市場よりも、タイミングは後だとしても、先に少子化を経験した国々よりももっと急激な少子化へ突き進むことはあり得る展開だと思う。
経済が成長し、生活のコストや教育への投資が高額になるほどに、夫婦ともに働く必要が生じるし、また、社会が高度化すれば社会との関りに男女の別も関係なくなる。結婚するカップルのもとでは出生率はもしかしたら大きくは減らないかもしれないが、結婚しない人もしくは結婚システムに入らないカップルの比率が増えると、それはイコール出生しない選択肢をとる人たちということになるかもしれない。そうすると、どうしても社会の成熟とともに少子化になるのは仕方ないことかもしれない。
私個人でできることはあまりなさそうだけど、今回のベトナムの政策変更に係るニュースに触れたことで、ニュースは偏りなく入手する必要があると再認識した。ニュースを知ってどうする、とは思わない。かりに、直接自分には関係なくても、いろいろなことを知れば知るほど考える機会や感想が増えて自分の引出しが増えると思うし、考えることはボケ防止にもよいかもしれない。
ゲノム編集をテーマに人があつまって話している動画を見た。専門家一人と何にでも発言する、その番組のお決まりのコメンテータが出演していた。立場が変われば意見が変わるだろうし、理解度が違えば人によって見方も違ってきて当然の話。しかし、専門家の発言で引っかかるものがあった。普段、私が動画を見る時は、違う意見をいう人であっても一人突っ込みしながら楽しく見解を聞くことができるのだけど、このときだけは違った。
医療分野などではよくある話であるが、倫理との関係についての話題になったときに、悪用される可能性もあるので十分に議論してから技術的な検証に進むべきみないな意見が出てきたときに、その専門家は、「とりあえず作らせろ。それから考えたらいい」と言った。
正直、気持ち悪い意見だと思った。あまりそんな感想を持つことがない私だが、気持ち悪いと思った。同時に、研究してはいけない人ではないかと感じた。「作ったんだから、とりあえず使わせろ」と次に言いそう。実際に要求するようなことはしないにしても、「とりあえず作らせろ」という発言をする人を信用することは私にはできない。私が多数派かどうか判らないけれど、そういう発言をする人がいる以上、私個人としては危険な研究だと思った。
通勤時に、横断歩道に停車している車をまた今日もみた。実際は違うのかもしれないけれど、印象としては、運転する日には例外なく、毎日見かける光景。
そこに止めれば便利だし歩かなくて済むのは判るけれど、ほかの人の安全を犠牲にしてまでそうしてはいけないと私は思うのだけど、そこに止める人はそうは考えていないのだろうと推測する。それが他人を危険に陥れることを知らない、気づかない、誰にも教えてもらったことがないのだと思う。
横断歩道への駐車が便利としっていてもマナーとしてそうしないことを、なんというのだろうかと疑問が生じた。やせ我慢？ちょっと違うけれど、ほかに言葉が見当たらない。その後、やせ我慢を英訳するとなんというのだろうとネット検索してみると、「プライドが高すぎて」とか「勇敢さを示すために平気なふりをする（関係ないけれど、平気は関西の人が嫌いな言葉の一つだったような記憶）」という感じの意味を汲む英訳の例文が多くヒットして、横断歩道に停車するという「そっちが楽なのは判っているが、それをやるのは正しくないと信じているので我慢してそれはやらない」に合致していないような気がした。もしかしたら、私が考える内容の概念が言葉を作った人々にないとしたら、その訳語は英語にないのかもしれない（プライド云々の英文としては、例えば、アメリカ男性は痛くても痛いと言わないことが男らしさと思っていた人が多かった時代がかつてはあったので、先に紹介した例文は訳文としては適切だと思う。なお、男性とか男らしさという価値観は適切ならば現代でもあってしかるべきと私個人は考えるが、私のような考えは現代の世間では受け入れずらくなっていることを自覚していることも併記する。だけど、アメリカのメジャーリーガーは、今でも死球を受けても痛いそぶりを見せる人はいない）。
いろいろ考えていると、私の日本語での感想の言語化がうまくできていないのだろうという結論に至った。これは珍しいことではなくて、私の言語化能力が低いことに気づくことは頻繁にあるので、今回のことにも何も驚かない。
あー、日本語力を鍛えたい。
自分が信じる宗教に対して厳格な人が多く住む国でも、強盗や殺人など人から何かを奪ったりする個人の犯罪はあるし、信心深いはずの国であっても、軍政をひいて国民を弾圧したりする国がある。
宗教は、本当に人を救っているのだろうか。
もちろん、信じることで救われた人が存在したであろうことは否定はしないけれど、人や国をまとめるのに宗教が好都合だったという過去もあって、むしろそちらの趣旨のほうが強かった期間のほうが長かったんじゃないかと思っていしまう時もある。
政治や宗教の話は争いになるから他人と話すなとよく言うので、私もあまり誰かとこの話をしたことはないが、少し疑問に思うことはある。
5 月 1 日の記念日・出来事
・メーデー／国際労働
・元号が平成から令和に（2019年）
・Gibson Guilar Corporation が 2018 年のこの日に Chapter 11 をファイリング
・1956 年のこの日、新日本窒素水俣工場附属病院が「原因不明の中枢神経疾患多発」と保健所に報告
数日前に、ロイター配信の記事に「アングル：中国にも「働き方改革」の兆し、長時間労働改める企業も」（英文記事：”In China, whispers of change as some companies tell staff to work less”）があった。
すでにこのステージを超えた国もあれば、まさにこのステージを迎えつつある国、まだまだモーレツ時代は少し先で今後に働き方改革を迎えるであろう国というように、時期にこそ違いはあれど、ほぼほぼすべての国がいつかはこの段階に到達し、生産性などに副作用を生じさせながらも生活の質をあげていってこの段階を乗り越え成熟するステップを踏んでいくのだと思う。
働き方改革で輸出の伸びの傾きの角度がゆるやかになる一方で、余裕のある生活を送るにつれて内需が増加し、多少の時差はあっても経済への影響をうまく最小限にして軟着陸できるとよい。良いか悪いか論はさておき、日本でもゆとりを獲得する中で、乱暴に一般化すると国際貿易での競争力は他国との相対的な見方では落ちているような感じのところ、中国のモーレツぶりが少し落ち着くかもしれない中で日本にも頑張って欲しいと思う。
一方、どの国にあっても、一律に働き方改革を強制することなく、働きたい人や各人それぞれが今こそ働いてスキルを得たいとか考える時期には、自由にモーレツになれる余地を残してくれるのも多様性の尊重と言えると思うのだけれどどうだろうか。働く権利もあると思う。
4月17日の記念日
・徳川家康忌：1616年（元和 2 年）
・アポロ 13 号が地球に帰還：1970 年
・なすび記念日：417＝ヨイナス語呂合せ。この日が命日の徳川家康はなすが好物で献上されたのが4月
またもや自分の認識が実態とかけ離れていると分かったことがあった。考えてみれば、そりゃそうだ、という類のことで別にびっくりする話ではないのだが、自分の考察の浅さと考えることを放棄しているのと同等の状況であることに驚いた。
米国が発表した相互関税に関するニュースは、日本国内の輸出産業への影響について考察したり、意見したりもしている。私が少し前に調べた限りでも（＊）、2023年の日本国内の四輪車生産9百万台のうちの輸出が4百万台で、そのうちアメリカ向けの輸出台数が1.5百万台であることから、生産のうちの16%、輸出に占める割合では37%の市場ということになるので影響は小さくないし、部品での輸出やメキシコからアメリカへの完成車輸出を含めれば、さらにインパクトは大きくなる。
（＊） 日本の自動車産業を台数から理解する – Journeyman : Blog
日本の2023年四輪車生産高は26兆円なので、単純に台数割りすれば3百万円／台と
なり、これに25%の自動車への追加関税を考慮すると関税分で1兆円となる。
2023年と同じ台数を、追加関税課税前と同値で輸出分から販売しようとするときの
値下げ原資として１兆円を準備しないといけなくなる計算。
その一方で、GDPへの影響を試算しているYouTube番組などもあって、それによれば影響はあまり大きくないと説明されている。実態はどうなのか気になったので、まずは日本の輸出依存度を調べようとしたところ、貿易依存度データはあったが輸出依存となるとまだ見つけられていない。貿易依存度の計算方法は、GDPと輸出・輸入とで計算しているが、輸出依存度となると分母の設定（計算式の定義）の考え方が定まらないのだろうか。
上記はいったん横において、「貿易」依存度について分かったことは、日本は30%台半ばで世界的にみると非常に低い水準ということらしい。ただ、依存度が他国と比べて相対的に低いといっても金額ベースでは他国よりも大きいはずであるし、また、日本の場合は、依存度が低いということはすでに海外生産が進んでいるということでもあるので、日本の統計に出てくる影響よりも、日本企業の全世界活動に及ぼす影響はさらに大きくなるであろうことは容易に見当につく。
私は、常々、データは嘘をつくと思っている。正しくは、データを見せる人が見せたいようにデータの見せ方を工夫して、データの受け手を誘導することができる、というべきかと思う。Ｘ軸の起点をゼロにするかしないかでも変化量の見え方は変わるし、データを示す期間ひとつで見える印象も変わる。たとえ、データが唯一の事実であったとしても、データはいくらでも恣意的に作成可能だ。
ちょっと話がそれてしまったが、日本の貿易依存度はもっと高いものと勘違いしていた。それは、昔ならった貿易立国という印象が更新されていないことも原因だと思う。国内産業の空洞化という表現は使い古されているし、製造業の海外進出ゆえに私の海外生活も長くなったわけなので、依存度が低いこと自体は驚く話ではなくて、私の凝り固まった認識（理解はちゃんと更新されている）に驚いている、というのが冒頭の話。
掲載から１か月くらいがすでに経つが、日経新聞に「BYD、全固体電池を27年にEV搭載 大量生産は30年以降」という記事があった（2025年2月18日）。記事には、「BYD子会社の幹部は15日、2027年ごろから次世代電池「全固体電池」を試験的に車両に搭載すると明らかにした」とあったのだが、試験的に搭載するという記述に目がいった。もしかしたら、発言した幹部の中国語の翻訳が実は「試験的」では正しくなかったとか、あるいは、中国語に相当する「試験的」の定義が上市一歩手前であとは認証のハンコを押すだけとかかもしれない。しかし、仮に翻訳や解釈によるものであったとしても、「試験的」に搭載するという表現が私にはショッキングだった。
ひとつには、手続きが全て終わる前に搭載することへのショック（＝心配）。もう一つは、試験的にでも搭載できる早いアクションへのショック（＝感嘆）。
にわか調査員としてネット検索すると、中国自動車業界は、GB規格（Guo jia Biao zhun、The Chinese national standards、中国国家標準規格）というものに基づいていて、日本はECE法規（Economic Commision for Europe、欧州経済委員会）という規格に基づいているとある。異なる規格・法規・基準に基づけば、異なることができるのは理解できるし、試験的にでも搭載することでより多くの実地データが入手できて、安全性能に活用できるかもしれない。もしかしたら、大昔の犠牲者のおかげで、今、フグを食べられている事実に似ているのかもしれない。このことに関しても、私にはどちらがよいのか判らない。また、今日も眠れない。
選択的夫婦別姓が施行されると、「姓」に対する英訳は、日本では「surname」だけになって「family name」は姓の訳語として使われなくなるのだろうか。Family なのに父母で異なる名字を使うことを選択した人には、もう family の name ではなくなる。父方 family の name や母方 family の name では、自分の親家族には違いないが、自分が結婚を決めた配偶者とその配偶者との間の子どもという意味での家族感とは違う。
ところで、夫婦同姓を法律で強制するのは日本だけのようだが、family name という単語は世界各地で公文書に使われているのか surname が正式な英単語なのか（あるいは、それぞれの国の現地語に surname と family nameの両方の単語が存在するのか）など判らないけど調べてみたいことだらけで、今日も時間が足りない。
3月8日は国際女性デー。女性の役割拡大や地位向上を目指すこと、その進捗を確認するために年に一度、記念日を設けることに私は賛成の立場。
男性への逆差別云々という一部世間の声について、個人レベルで利己的に述べると一部には同意できる事柄もあるけど、人類の中の male という性の中の一人の見地から言えば、逆差別のような事象は私の生死に影響を与えるほどの重要問題ではないし、また、これを是正しなければと本気で主張するつもりも私にはないし、女性の日があって男性（割引き）の日がないことに私も文句もない。
とはいえ、ここ数年のありとあらゆる多様性への主張は、ちょっと違うんじゃないかとずっと感じてきた。それは、そういった主張をする人々の表現の仕方に影響されている部分のあると感じている。それはというと、少数こそ正義というメッセージに聞こえる場合があるからだ。いろいろな媒体で出尽くしている表現になるが、少数派こそ多様性を受け入れない人たち、利権団体にすら思えてしまうことがなくもない。
私がジャーニーマンのように働いてきた経歴の中で、どちらかといえば私が仲間に入っている立場になることのほうが多かった。けんか腰で自分の立場だけを主張していても、当然、受け入れてもらえない。受け入れられなければ、たとえ私が良い案を提案しても採用されることはなかっただろうし、事柄がうまく回ってゆくこともなかったかもしれない。受け入れてもらうために自分を偽る必要はないが、まずは受け入れてもらって、やっと何かが動くのだと思う。そういった意味では、本当に世の中を変えてゆこうとするならば、アプローチを変える必要があるし、大声を出さないと変われないと人々に思われる世の中も変えてゆかないといけないと思う。
多様性の進捗を測るために目標を数字で規定することは、それが目的化してしまう問題や目標値の決め方に課題があるのも誰もが気付いていることではあるが、かといって、客観的評価を可能にするには目標と現状を比べる以外の方法を思いつかないのも正直なところ。ただ、多様性のもともとの意義は、多様な人材や視点、アイデアが生まれやすくなることで問題解決の幅が広がって良い成果につながる、ということだったはずなので、こっちの視点からの何らかの評価方法を考える必要がある。もしも私が経営者になったと仮定して、どんな方法があるか考え続けることを止めないようにしたい。