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Category: 時事

最近のニュースについて

時代遅れ、世間知らず

時代遅れ、世間知らず

私のこと。時代遅れ、というか、世間知らずの方がより的確な表現かもしれない。

理由あって自動車の生産・販売台数について2月に調べた時に、販売台数のうち半分がハイブリッド車になっていることに驚いた(日本の自動車産業を台数から理解する – Journeyman : Blog)。というか、それを知らない自分にもっと驚いた。日本で車を買ったのはもうだいぶ前のことなので、その時はまだハイブリッドが今ほど普及していなかったのだろうと思う。そして、そのときの記憶のまま止まっていたんだと思う。

それがひと月前。
それで、最近のこと。

YouTubeの番組が日本の大手家電メーカー2社を比較するという企画をやっていた。その2社は、それぞれに栄枯盛衰的な経緯を経て、以前とは異なる体制で現在も大手メーカーとして企業活動しているのだけれど、絶対評価の視点ではないのだけれど、2社の相対評価としては私が思っていたのと全く逆だった。私は何か調べたうえで何がしかの理解をしていたのではなく、以前に見聞きしたことの記憶がアップデートされていないままの理解なので、すぐさま私の世間知らず感に気付くことになるのだが、そのことにも驚いた。

私のここ何年かの仕事は、世間の動きに敏感でいないと業務の質を確保できない類のものではなく、また、ビジネストークの相手が決して多くないためトークのネタという意味で世間の動静をアップデートさせておく必要性も高くないとはいえ、いかに一般的な情勢に関心がなかったのかに気付いた。日記的にこのブログを始めたのも、今年の行動計画の一つである「すべてのことに対して感想を持つ」ことのきっかけづくりだったこともあるのだが、その意味では関心の無さに気付いたことは目標に向けたよい流れでよかった。

ファミリー・ネーム

ファミリー・ネーム

選択的夫婦別姓が施行されると、「姓」に対する英訳は、日本では「surname」だけになって「family name」は姓の訳語として使われなくなるのだろうか。Family なのに父母で異なる名字を使うことを選択した人には、もう family の name ではなくなる。父方 family の name や母方 family の name では、自分の親家族には違いないが、自分が結婚を決めた配偶者とその配偶者との間の子どもという意味での家族感とは違う。

ところで、夫婦同姓を法律で強制するのは日本だけのようだが、family name という単語は世界各地で公文書に使われているのか surname が正式な英単語なのか(あるいは、それぞれの国の現地語に surname と family nameの両方の単語が存在するのか)など判らないけど調べてみたいことだらけで、今日も時間が足りない。

国際女性デー

国際女性デー

3月8日は国際女性デー。女性の役割拡大や地位向上を目指すこと、その進捗を確認するために年に一度、記念日を設けることに私は賛成の立場。

男性への逆差別云々という一部世間の声について、個人レベルで利己的に述べると一部には同意できる事柄もあるけど、人類の中の male という性の中の一人の見地から言えば、逆差別のような事象は私の生死に影響を与えるほどの重要問題ではないし、また、これを是正しなければと本気で主張するつもりも私にはないし、女性の日があって男性(割引き)の日がないことに私も文句もない。

とはいえ、ここ数年のありとあらゆる多様性への主張は、ちょっと違うんじゃないかとずっと感じてきた。それは、そういった主張をする人々の表現の仕方に影響されている部分のあると感じている。それはというと、少数こそ正義というメッセージに聞こえる場合があるからだ。いろいろな媒体で出尽くしている表現になるが、少数派こそ多様性を受け入れない人たち、利権団体にすら思えてしまうことがなくもない。

私がジャーニーマンのように働いてきた経歴の中で、どちらかといえば私が仲間に入っている立場になることのほうが多かった。けんか腰で自分の立場だけを主張していても、当然、受け入れてもらえない。受け入れられなければ、たとえ私が良い案を提案しても採用されることはなかっただろうし、事柄がうまく回ってゆくこともなかったかもしれない。受け入れてもらうために自分を偽る必要はないが、まずは受け入れてもらって、やっと何かが動くのだと思う。そういった意味では、本当に世の中を変えてゆこうとするならば、アプローチを変える必要があるし、大声を出さないと変われないと人々に思われる世の中も変えてゆかないといけないと思う。

多様性の進捗を測るために目標を数字で規定することは、それが目的化してしまう問題や目標値の決め方に課題があるのも誰もが気付いていることではあるが、かといって、客観的評価を可能にするには目標と現状を比べる以外の方法を思いつかないのも正直なところ。ただ、多様性のもともとの意義は、多様な人材や視点、アイデアが生まれやすくなることで問題解決の幅が広がって良い成果につながる、ということだったはずなので、こっちの視点からの何らかの評価方法を考える必要がある。もしも私が経営者になったと仮定して、どんな方法があるか考え続けることを止めないようにしたい。

テレビのニュース番組が好き

テレビのニュース番組が好き

テレビやYouTubeなどの映像でのニュース番組が好きだ。新聞やネットニュースも読むが、出演者が話し言葉で意見を付け加えたり、新聞のような記者一人の切り口とは違って、進行役や専門家、ゲストやコメンテータなど複数の出演者間のインタラクティブなやり取りを観るのが楽しいので、ニュースといえばどちらかと言えば映像系が好きだ。

客観的な報道内容ではない出演者の意見・解説的なところでいえば、おそらく、テレビの人が言っていることの半分以上に同意できていないか納得できていない。それでも観るのが好きなのは、私の性格が、自分とは相容れない見解を聞くことが好きだからなのかもしれない。そんな考え方もあるのかと発見したり、これはこの人の本当の意見なんだろうかと心配してみたり、自分が詳しい分野の話題であれば、間違ったことを視聴者の前でよくそんなに流暢に喋れるもんだと感心したり、普段の生活であまり感想を持つことがない私が、こと映像系ニュース番組が相手となると、毎分毎秒、感想を持ててしまうくらいに好き(ちなみに、今までよりも多くのことに対して感想を持つことを、私は2025年の目標にしている)。

好きではあるが納得していない部分もある。そのうちの一つとしては、コメントや解説が目の前にあるニュースに対してのみ行われ、別の機会に別の切り口で同じ案件を報じる時には、それ以前のコメントと矛盾する発言をしても、何の疑問も感じずに報じているように見えることだ。もちろん、テレビの人たちに聞き取り調査したことはないので、矛盾を感じつつも台本に合わせて不本意ながら発言しているかもしれない。とはいえ、ウクライナ・ロシア戦争の件の場合、両国兵士の戦死者に関する痛ましい状況を説明し、攻撃を止めさせない限りこの状況は止まらないようなことを言ったそばから、本戦争に対するトランプ大統領の対応はけしからん、のようなことをコメントする。国際関係の裏で何がおきているか一般人の私には知る由もないが、戦争を止めたいと本気で望んでいるのは、ほかの誰よりトランプ大統領のように私には思える(日本での選挙権を持つ日本国民である私は、トランプ大統領を支持・不支持する権利はないので、報道を通じて見えている部分だけからの個人の感じ方)。戦争を止めさせたいということは、ごく一部の例外を除いては殆どの人たちの共通の望みなのではないかと思う。しかし、テレビの人たちはトランプ大統領のすべてを否定することを述べるか、または同意できそうなところには触れないようにしながら大統領批判を展開しているように見える。

これは一例であるが、全体に対して思考をめぐらすことなく、目の前のことに対してのみ反応している人を見ると、私の場合は見ているこちら側がつらくなる。テレビのニュース番組は、「ニュース・ショー」だと思ってみればいいのだけれど。

あいまいな記憶

あいまいな記憶

作家の曽野綾子さんが2025年2月28日に逝去されたことが報じられた。曽野さんの作品でいえば、太郎物語を読んだことを覚えている。大学受験勉強のころ、学びたい学部が地元の大学にはなかったため、大学生活は一人暮らしになるだろうというのが想像できたのと、名古屋にある大学を志望して時期があったことからも、太郎物語を手に取って読んだのかもしれない。名古屋・栄の夜は早い、というのをなんとなく覚えている。

しかし、よくよく考えてみると、高校時代の部活現役の間は部活中心の生活を目一杯していたし、引退後は受験勉強に振り切った生活をしていたので、本を読んだのは高校時代だったっけ?と思い始めた。高校生の時は、本を全く読まなかった頃か、本を読むなら単語帳とか参考書だった期間のどちらかだったと記憶する。大学入学後は授業の予習が大変だったが、それでも時間はあったので、もしかしたら入学後の記憶か?そうすると、結局、名古屋の大学は受験すらしなかったので、名古屋で一人暮らしをすることを想像して読んでいたのと辻褄が合わなくなってしまう。

記憶が定かでないし、記憶を呼び戻したところで今日の生活に何か影響が出るわけでもないので、この辺で記憶回復作業を止めるけれど、結論としては、記憶は非常にあいまいで、かなりの確率で書き換えられている恐れもあるからこそ、勝手な思い出の中で生きてゆけるんだろうなということだった。

ファクトチェックする方法

ファクトチェックする方法

実際にはファクトチェックする方法ではなくて(釣りタイトルか!)、メディアや報道内容の信頼性を測る方法といった方が思っていることに近いかもしれない。

仕事や趣味など何でもよいが、ある程度の知識や知見を持っているカテゴリーを誰しも持っていると思う。そういった、自分が詳しい分野の報道ぶりによって、メディアの報道姿勢やその記事の信頼性を測ることができるのではないかと思っている。もちろん、とてもニッチな分野をメディアが深く知っているはずもないので、少ないサンプルで報道機関すべてをこの方法で測れるわけはない。

とはいえ、例えば、私が従事している仕事に関連する分野の報道をみる限り、きちんと理解しているメディアが殆どいない。嘘とは言わないけれど、本当に表面上のことしか報じていない。しかも、さも全てを知っているかのように報じている。
判らなければ黙っていればよいものの、時事関係だとメディアが報じないなけにはいかないことも理解する。だったら、もっと調べるなり専門家に聞いて報じればいいのに。彼ら/彼女らからすれば、読者も事実でないことを理解できずに有難がって読んでくれると腹をくるっているだろうから、調べて報じる必要性も感じていないんだろう。

訪日外国人観光客-ニュース記事のこと

訪日外国人観光客-ニュース記事のこと

2023年に日本人が取得したパスポート発行冊数に係る外務省発表に関連するニュースが気になった昨日からの流れで、今度は、訪日外国人観光客を取り上げニュースが気になった。

それは、外国人観光客の多い北海道・ニセコで物価があがったり、上昇した最低賃金・時給の影響で人を集められなくなった介護施設が閉鎖したといったもの(2月16日頃)。そうすると、その16日の記事と関連付けて、『「外国人観光客=悪」の構図は本当か?』というタイトルの2月19日付け記事を見つけた。

その19日の記事には、『「外国人観光客などもう来るな!」とはらわたが煮え繰り返る方も多くいらっしゃるだろう。』という表現があり、私も「そうか、そんな意見が大勢を占めるんだ」と思ったのち、「え?本当。アンケートとかとった結果なの?」と、あやうく騙されそうになったことに気づいた。もしかしたら本当かもしれないし、あるいは記者の個人的考えに世論が影響されそうになったのかもしれない。実際、人々がどう思っているか知る由もないので、自分はニュートラルに記事を見ておくことにとどめておく。

さて、記事は記事として、外国人観光客が日本のルールに則った行動をして欲しいと個人としては望んでいる。円が高いときは、出張者やコストが高くても本当に日本を訪問したいと思っていた外国人、お金持ちの人々などが主な観光客だったのかもしれない。出張者ならば、基本は都会を訪問する人のほうが多いだろうし、日本好きな外国人であれば、多少は日本のことを知っていたり、あるいは事前に調べてきたり、また、日本のやり方・ルールを尊重する気持ちがある人たちだったのかもしれない。お金持ちの人が自分勝手なふるまいをしないかと言えばそんなことはないだろうが(もちろん、個人による)、悪目立ちをしないといったような人目を気にする人の割合はお金持ちに多いような気はする。

では今はどうかといえば、いいねが欲しいあまりに目立つ行為をしたがったり、日本に特別な感情はないが、円安で安く過ごせるという理由で日本を旅行先に選択し、旅の恥をかき捨てといった感じで過ごす人、世界には違いがあることを知らずにいつものやり方を通してしまう人などの訪日者も増えているのかもしれない。

インバウンドで直接的に生計をたてている人もいるだろうし、そうでなくてもモノやサービスが売れれば間接的には会社員の私たちにも売上アップのような形で関係してくるし、訪日客がいけないわけではないものの、郷に入れば郷に従ってほしいし、それが旅行の楽しさの一部であるとも思う。

結局、私には解決策の提案はできないのであるが、私には私にできることを粛々とやっていく。それは、自分が地元を出たら、そこが海外であろうが国内の地元外の場所であろうが、自分の行動を地元の人に違和感を持たせないことだ。好き好んでジャーニーマンをしてきたわけではないのだけれど、引越し先の土地やチーム、会社などで溶け込むことができる能力はジャーニーマンに必要な資質の一つだと思っている(本当に強固な技術・実績などあれば、他人に違和感をあたえても腕一本で生きていけるのかもしれないけど、私は人間、または会社員としてのジャーニーマンなので…)

パスポート保有者は日本人の6人にひとり

パスポート保有者は日本人の6人にひとり

EVは自動運転とセットなら

EVは自動運転とセットなら

自動車の販売台数に占めるEV比率について、2024年の海外市場では成長率が鈍化したという報道がある。

2023年までは、EV比率が上昇していた背景には、購入者に対する補助金(主に欧州)や増大させた自動車会社のEV生産能力の稼働率を上げるためにEV販売価格を抑えた(主に中国)などといった背景があったとは思う。

いったん落ち着いたEV販売比率が引き続き上昇してゆくために必要となってくる要因はいくつもあると思うが、自動運転の発展は大きく寄与すると思う。

本当に自動運転で事故が無くせるならば、頑丈なボディにする必要がなくなるはず。頑丈なボディでなくなれば軽量化が図れ、それにより電費がよくなりバッテリーの小型化が可能になるだろう。その結果、コスト・価格を抑えられると思う。また、事故がなくなれば、いくつかの安全装備が不要になるであろうこともコスト低減に貢献するはずだし、ボディの設計・製造や衝突安全のノウハウが重要でなくなれば、自動車製造の新規参入も出てきて競争原理がいまより働くかもしれない。

私が思うには、EVが売れるかどうかは、結局はHEVやエンジン車との価格差なのだと思う。エンジン車並みに短時間で給油することは無理としても、もっと気軽で早急に充電できたり、自動車の生産段階から本当にカーボン・ニュートラルになったりしない限りは、価格が最大の要因だと思う。
自動運転の信頼度があがって普及すれば、EV普及率の線グラフは今の予測よりも時間軸は右側にいくとは思うが、グラフの上昇角度はもっと急になる可能性を十分に秘めていると思う。実際のところ、EVだけが自動運転になっても、運転補助のないエンジン車に追突されたら終わりなので、しばらくはある程度頑丈なボディは必要だとは思うけれど、自動運転とのセットがEVをさらに後押しはすると思う。

コメ不足・高騰

コメ不足・高騰

お米の高騰を取り上げ、そこから米に係る政策に展開させる報道を目にする機会が最近増えた。昨年2024年の後半に小売店から米が消えたという報道をよく目にしたとき以来、一年経たないうちにまたこの手の情報が増えている。

ニュースで見聞きする様々な対策のうち、どれが解決に役立つのかは、現在起きていることの本当の背景を知らない視聴者には知る由もない。しかし、「もっと作って輸出すればよい、国内が不足するときは輸出を調整弁にして国内に供給すれば米不足対処にもなる」という意見の人に個人の立場としては賛成したい。海外にいると日本の米が欲しい私にとっては、輸出してくれるとありがたい。

一方、輸出する場合のデメリットを素人考えで想像すると、

・無制限に輸入するように海外から要求される
→ 日本の農家が売り負ける可能性。そこから米作が廃れてしまうかも。
→ しかし、外食は別として、安いという理由で内食で輸入米に切り替える?

・輸出を認める対価として、米生産の外資開放を外国政府から要求される
→ 大規模・機械化・デジタル化などで価格競争力ある米を、農協などを通さずに直接、安く消費者へ届けることで日本の農家が売り負け、既存農家が廃れる可能性(農協を通せという意見ではなく、流通ルートが変わるきっかけが外圧であってほしくない意)
 (外資規制の有無を調べる余力なく、もしも規制があるとしたら、ということで)

・輸出価格が国内価格を上回れば、輸出は調整弁ではなくむしろ国内供給が減って、米不足がより頻繁に起こりえる可能性

競争力がない産業を国が守る必要がない、という意見の人もいるとは思う。私も総論では賛成ながら、食料自給率に係ることになると、結論を急がずに、長期的視点にたって決めるべきことかと思う。

ただし、現在の政策の根本が、農家を守る、それが選挙で票になる、という前提条件のもとでお米に関するルールが構築されているのであればもってのほかだが、もしも、国益のようなものがその背景にあるとしたら(国家間の合意の中で、これは譲る、あれは譲れなどの条件交渉の中でのアイテムの一つとか)、それらの機密は国民には開示されないだろうから、残念ながら国民の勘違いや疑念も解決されることはないのだろう。

ただ、先にも書いた通り、個人としてこのニュースを見る限りにおいては、日本で作った日本の米を海外で食べたいのでもっと生産して輸出して欲しい。対象となるお米は、できればあまり古くないお米にしてもらい、日本産の認証制度を作ってほしい。なぜなら、日本語がパッケージに書いている海外で売っているお米は何か怪しく見えるから。

ベトナムのある地方の山奥にある田んぼ
日本の自動車産業を台数から理解する

日本の自動車産業を台数から理解する

これまた風力発電からの流れにて。

ネットにあった情報によると、2030年を過ぎて再生可能エネルギーの発電量が現在の想定通りに実行されると、電気自動車(BEV、PHEV)を工場で製造して販売店へ輸送、納車するところからユーザーが実際に自動車を運転するまでを全て含めてもLCA(ライフサイクルアセスメント)的にはカーボンニュートラルになるという説がある様子。

そこで、電気を使う方である電気自動車台数や普及率の現在地がどのようなものか興味が出てきて調べてみたところ、またもや、ネットから取得したデータを理解するのに一苦労した。統計データの辻褄が合わない。正確性に疑いのあるデータのようなものは一旦、横におき、どうやら、登録車(普通乗用車と小型四輪車)で話しているデータと、軽自動車を含めた台数で説明しているデータが、特にその定義を明確にすることなく混在して使われているのがその原因のようだった。

私は車を運転することは好きなのだけれど、そういえば自分の車以外にはあまり興味がなかったなと今回感じたのは、ハイブリッド車が日本の新車販売台数の半分くらいになっていることを全く知らなかったから。そこまで普及していたんだ。

日本の自動車台数の現在地(といっても2023年なのでデータが古い)がおおよそ以下のような感じと今日時点では自分の中で結論づけた。

データ引用元:日本自動車工業会、全国軽自動車協会連合会、日本自動車販売協会連合会、自動車整備士情報せいび界、International Organization of Motor Vehicle Manufacturers、International Enegy Agency、自動車リサイクル促進センター、日本貿易振興機構など

風力発電

風力発電

未稼働の国内洋上風力発電プロジェクトにかかわり、三菱商事が2024年4-12月期に522億円の減損を計上したというニュースがあった(2月6日)。この四半期に計上することになったトリガーは判らないが、資産の売却益や評価益も同時に伝えられていたので、減損を計上しやすい環境にあったのかもしれない。

1月末には、デンマークの洋上風力発電大手のオーステッドも2014年12月四半期に減損計上すると報道があったところだった。

将来の発電方法のひとつとして、技術をブラッシュアップするためにプロジェクト継続は必要だと思う。それによってコスト低減が可能になるかもしれない。とはいえ、現時点で見込まれている将来の発電量の規模が実行に移されるほどになるかは、興味をもって今後をみてゆきたい。

このほかの最近の関連ニュースとしては、安全保障上の理由からバルト海でのプロジェクトをスウェーデン政府が取り消したことや、双日が台湾での洋上発電の商業稼働を開始したといったものがあった。