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よくある話であるとともに、時の流れとともに仕方のない話ではあるのだけれど、以前に通っていた店がなくなっている。日本の場合は、再開発によるもの。海外の場合は、想像だけどオーナーが引退したんじゃないかなあ。もしかしたら、コロナで持ちこたえなかったとか、維持できたかもしれないけれどそれを区切りにしてしまったのかもしれない。

物販店の場合は、たとえその店舗がなくなっても別の場所に系列店があるかもしれないし、百貨店のような場所に一角で商品が売られている場合もあるかもしれない。一方、飲食店の場合は、なくなってしまえば、それで終わり。店主が別の場所に店を出す場合、味は同じかもしれないけれど、飲食は場所の雰囲気も含んだ味だと思う（客としての思い）ので、厳密には味も違う（店側は同じ味というであろう）。

再開発後は大きなビルができていたり、建設を待つ更地になったりしている。さっき、場所も含めて味だといったばかりで心苦しいところはあるが、再開発後は優先的に以前と同じ賃料で入居する希望を店側が出せて、それが出た場合はオーナーは受け入れないといけないシステムを検討してほしいなあと思う。ビルのコンセプトと違ってもいいのかとかはあると思うけれど、開発後のほうが床面積は広いんだし、かつての店を１フロアに集約してしまえば、コンセプトへの影響を限定的にできるのではないだろうか。逆に、新ビル入居する場合は立退料も発生しないとかにするとか。ビルが完成するまではどこかの仮店舗で営業となると、店舗側の持ち出しコストが大きくなるという負担が生じてしまうかもしれないけれど、客側が勝手な意見を言わせてもらえば、新システムを是非、検討して欲しい。

住友商事のニッケル関連事業での減損について報じる記事が 5 月初め以後、いつくか目にする機会があった。

参画を決定してから 20 年ほどが経つ事業のようで、累計の損失は 4,000 億円規模に膨らんだということが記事で説明されている。部外者の私には、参画を決めた経緯や、事業に関連する取引や利益でいくら挽回できているのかもわからないし、今後の計画や見通しも判らないので無責任なことはいえないが、自分が関係していた案件に関して以前から思うところとしては、以前から多くの人が指摘するようにサンクコストが選択を誤らせることはあるということ。

それは、実行済みの案件にも言えるが、実行前にもいえる。デューディリで潜在的な問題を発見したときに、それを買収金額やそのほかの契約上の条件でヘッジすることができればそうすればよいが、ついつい、いままで人手とコスト、時間をかけてここまでやってきて、契約上でもヘッジする交渉が不調に終わってしまっても、それを理由に買収交渉から撤退するというのは、理論上は難しくはなくても非常に苦痛を伴う決定だと思う。

また、サンク・コストを扱う問題は、仕事上のみならず私的な生活でもよく起こる話で、結構、公私ともに人生で頻繁に発生する決断案件だと思っている。サンク・コストという言葉は使わなくても、意外と身近な行動ではないかと。私はサンク・コストで損得を考えてしまいがちなので、住商の減損の記事をきっかけに（住商の件はサンク・コストとは関係ないと思うけれど、きっかけとして）、自分自身にリマインドしている。


※ ちなみに、上記を書く際に、サンク・コストってよく考えずに使っているけれど、100% 正しく理解しているか心配になったのでネット検索してみた（理解の一部に誤解が含まれていることが私の場合に多いので）。すると、サンク・コストとコンコルド効果という用語にヒットして、ほぼ同義だと説明しているサイトがある一方で、異なると解説するサイトもあった。どう違うのか何度も説明を読んだのだが、どうしても解説文で違いが判らなかった。これもよくある話なのだが、ほんとうに読解力が落ちたというか理解しようとして文章を読むことに困難を伴く機会が増えた。

ショッキングなニュース。

巨額赤字は外債運用の失敗からという報道をみたが、2010 年代にはたしか米国のディストレスト・ファンドにも投資したり人を派遣したりしていたと記憶する。農林中金は、「スペシャルシチュエーション投資」という呼び方であいまいにしていたような気がするが、意訳すると「不良債権投資」を行うファンドと人・カネで交流していた記憶。

誰かの赤字が誰かの黒字、とは限らないけれど、1.8 兆円のお札が燃えてなくなったわけではないので、誰かの手元には農林中金が失った 1.8 兆円分のお札が存在しているはず、という理解でいいのだろうか。

リスクをとっているように見せて実はちゃっかりヘッジしているのがファンド、というのが昔の私の理解であったが、リーマンだったり色々なことがあると、本当に一攫千金を狙うハイリスク・ハイリターンな投資先も混ざっているのかと疑ってしまう。そんなファンドにやられてしまう日本企業はなんだかなと思っています。分野は違うけど、私も頑張ろうっと（あ、いま日系企業勤務じゃなかった）。

前日に続き、ゴールデンウィーク期間中のニュースから感じたことを。

観光地の混雑や、観光地・帰省先への移動中も混雑が発生していたようだ。今年は、お金を使わない、家で過ごすＧＷだった人が例年より多いという報道もあったけれど、渋滞や混雑は連休中の風物詩。

せっかくの休日を疲れにいくようなものだし、鉄道のように年中価格が同じものばかりでもなく、連休中に出かけることでいつもよりも払うコストが上昇する品目もある。

ここ数年は、ある時間以後の残業を禁じたり、また、パソコンのログ管理で、前日の勤務終了から当日の勤務開始までに一定の時間間隔がない場合は、勤怠管理表に理由を入力しなければならないシステムを使用する企業もある。その意味では、一日の中でのワークライフバランスの意識は以前よりも確実に高まっている（労働時間の実態は別として）。

しかし、休日の混雑などを観ていると、私の意見では一日の中のバランスよりも、もっと連続する有給を取りやすい環境を整えて、一年のうちで働く時と休む時を分けるワークライフバランス、取得する休日を働く人の間で分散するシステムのほうが幸せなのではないかと思うことがある。

子どもも学校を連続して休ませるのかとか、夏季休暇とかでない有給を連続でとるのは私自身も休み明けが心配で気がひけるだろうとか、問題がないわけではないだろうが、こちらも選択できる制度があればよいと思う。人や荷物を運ぶことを仕事とするドライバーなどの職種に対しては、一日の実働時間を管理することが疲労を原因とする事故を最小化するために必要なシステムだと思うけれど、全員に当てはめる必要はないと考える。

中には、混雑の中で出かけることで休日気分を味わえる人もいるかもしれないけれど、空いている休日を実感すればそれは誤解だったことがわかるのではないだろうか。問題はあると思うけれど、選択肢を設けることは悪いことではないと思うけれど、どうだろうか。

日本の企業に勤めていると、業務を引き継ぐときには引継書を作成する。少なくとも、私が以前に勤めた会社では引継書作成規定という社内規定もあって作成が当たり前であったし、一定規模以上の会社では、多くの場合で作成が求められていると思う。

外国の企業につとめていると、引継書が義務になっていない会社がある。それどころか、お願いしないとメモの受け渡しが無い場合すらある。私の場合は異動が少なくなかったため、いつか誰かに業務を渡す日がくることを想定して、引き継ぐ側として説明を聞きながらも、将来の引継書として使えそうな形のメモをつくり始めることも何度かあった。なので、引継書の作成が求めらえていなくても書類を作成してきたのだが、義務がなければ引継ぎを行う側の気が楽なのは間違いない。

決して前任者否定の文化があるわけではないと思うが、たまに心配になるのは、前任者の私に何も尋ねてこない人がたまにいること。当然、私のほうから説明したり、しばらくは新旧担当者が重複して業務を行いながらOJT的に引継ぎもしているのだけれど、限られた引継ぎ期間中に全ての事象が起きて、その対応を共有できるものではないし、何かしらどうしてよいか判らないことが起きていそうなのに過去例やアドバイスを求めてこない。私は、私が居てもいなくてもどうでもよい仕事をしていたのだろうか。決してそうは思えないのだが。

きちんと引継ぎしても、担当者が変わるたびに取引先との関りや業務の深堀さが薄まってゆく面は日本の会社にもあり、それは人が変わる以上は濃淡あって仕方ないことではあるが、引継ぎのない会社の場合は薄まりがもっと急速に進んでいくのだろうと危惧する。もしも私が引継ぎが発生した会社からみて取引先であれば、これをチャンスとしてとらえて、口約束なら破棄できるし、言ってないことも前任からはこう聞いてましたけどね、とか言えてしまうかもしれない。

まあ、それは実際にはしないし、口約束など初めからないも同然だから大した問題にはならないのかもしれないが、私が外国の会社で働いていて感じるのは、ジョブローテーションという概念があまりないことが多く、転職しない限り、一生、同じ仕事を継続する人が多いため、引継ぎという概念も引継書の必要性もピンとこないのではないかとのこと。会社側も出世しない限りは従業員を同じ仕事領域に置いておきがちで異動がほぼない印象。ある分野のプロフェッショナル育成といえば響きがよいが、あまり業務知識が蓄積していっている感じもしないし、業務への閉じ込めを感じる。それを心地よいと感じる従業員がいることも事実だとは思う（アグレッシブにならなくても生活を維持できる給与を得ることができる労働条件が確保されている国では特に）。ただ、上司はずっと変わらないし、上にいきたい人にとっては自分は上がれないしということで、少なくとも私の勤める会社では組織が硬直化していて、健全な環境ではないと感じている。まあ、それが普通の海外の会社なのであって、社外取締役は「社外取締役グループ」を作ってその中で椅子を互いにパスしあって自分の居場所を確保するので、つかう側になるか使われる側になるかのどちらになるかが若いうちに非常に重要となってくる社会なのだろうと想像する。


4月23日の記念日
・サン・ジョルディの日：キリスト教の聖名祝日だが現在は書物を贈り合う日として知られる
・ビールの日（ドイツ）：1516 年に「ビール純粋令」を発布。原料を規定。世界最古の食品関連法律
・地ビールの日（日本）：1999 年に制定
・しじみの日：語呂合わせ。有限会社日本シジミ研究所（島根県松江市）が 2007 年に制定

都内のホテル運営会社が内部情報を共有していたことがわかり、価格カルテルにつながるおそれがるとして、公正取引委員会が警告を出す方針を固めたという報道があった。

その報道によると、2024 年の秋には情報共有グループから抜けたとする会社のコメントが紹介されていて、また、共有していた 15 社すべてがすでに共有をやめているとのことだが、共有が行われていた当時は、客室稼働率や平均単価、将来の価格設定方針などの内部情報が毎月の会合で共有されていたとのこと。

どこかの会社が情報をリークしたのかどうか一般読者が背景を知る由もないが、公取が動いてこのような事案が表沙汰になるのは歓迎すべきことである一方で、普段から疑問に感じていることがある。例えば、「ナフサ価格が上昇したことで、石油化学製品について○○円の値上げを化学会社各社が一斉に打ち出した」というようなことが定期的に報道される。自社ウェブサイトやメディアをつかって情報が流れているので裏で実施するのとは違うものの、各社横並びの値上げを打ち出すという行為自体は、価格カルテルを可能にさせる密談のようなものと何が違うのかと、常々、感じていた。

最終的に合意する価格は顧客毎に異なっているとはいえ、それはホテルの客室価格にも同じことが言え、公開か非公開かの違いでしかないのではないか。新聞が報道しているのだから合法なのかもしれないが、メディが正しいことをしているとは思っていないし、何十年にもわたって報道されているフォーマットなので、報道する側は何も疑問に思わずに先輩方の形式美を脈々と受け継いでいるだけなのかもしれない。

まあ、単なる一読者の感想なのでその事象自体はどうでもよいのだけれど、独禁法を恐れるあまりに業界の普通の会合さえ開きづらい世の中になったということを、もう十何年以上も前から耳にすることがあった。業界の会合を公開で開催するのも違うとは思うけれど、業界の発展のために必要な協議はあると思う。そうでなければ、極端な話、自動車工業会のような存在も違法と言われかねないし、業界としてロビー活動もある。必要なものは必要である。疑われた時のために、会議をビデオ録画しておくとかができることなのだろうか。意図した記録漏れは、文書としての議事録でも映像記録でも同じだけれど、ビデオのほうがまだましかもしれないが、どちらにも機密情報の漏洩リスクはある。

企業内のコンプライアンス対策にも同じことがいえると思うが、悪いことをするやつがいるからルールが厳しくなり、余計な手順でワークロードが増え、違法行為をしていない人にも迷惑が掛かる。ガバナンスが甘くなると市場からの信頼を失ったりするので、業務規程面ではもう過去の管理水準へ引き返すことはできないので、ルールがより厳しくなることがないよう、とにかく悪いことはしないでほしい。



4月18日の記念日
・よい歯の日：語呂合わせ。418 ＝よいは。11月8日は、いい歯の日。
・世界アマチュア無線の日：1925 年に国際アマチュア無線連合が結成総会。制定は1973年。
・ジンバブエ独立記念日：1980年、イギリスから。
・発明の日：1885年に「特許法」の元となる「専売特許条例」が交付された。制定は1954年。
・電子楽器メーカーのローランドが 1972 年に設立。

・Good Friday

数日前に、ロイター配信の記事に「アングル：中国にも「働き方改革」の兆し、長時間労働改める企業も」（英文記事：”In China, whispers of change as some companies tell staff to work less”）があった。

すでにこのステージを超えた国もあれば、まさにこのステージを迎えつつある国、まだまだモーレツ時代は少し先で今後に働き方改革を迎えるであろう国というように、時期にこそ違いはあれど、ほぼほぼすべての国がいつかはこの段階に到達し、生産性などに副作用を生じさせながらも生活の質をあげていってこの段階を乗り越え成熟するステップを踏んでいくのだと思う。

働き方改革で輸出の伸びの傾きの角度がゆるやかになる一方で、余裕のある生活を送るにつれて内需が増加し、多少の時差はあっても経済への影響をうまく最小限にして軟着陸できるとよい。良いか悪いか論はさておき、日本でもゆとりを獲得する中で、乱暴に一般化すると国際貿易での競争力は他国との相対的な見方では落ちているような感じのところ、中国のモーレツぶりが少し落ち着くかもしれない中で日本にも頑張って欲しいと思う。

一方、どの国にあっても、一律に働き方改革を強制することなく、働きたい人や各人それぞれが今こそ働いてスキルを得たいとか考える時期には、自由にモーレツになれる余地を残してくれるのも多様性の尊重と言えると思うのだけれどどうだろうか。働く権利もあると思う。


4月17日の記念日
・徳川家康忌：1616年（元和 2 年）
・アポロ 13 号が地球に帰還：1970 年
・なすび記念日：417＝ヨイナス語呂合せ。この日が命日の徳川家康はなすが好物で献上されたのが4月

またもや自分の認識が実態とかけ離れていると分かったことがあった。考えてみれば、そりゃそうだ、という類のことで別にびっくりする話ではないのだが、自分の考察の浅さと考えることを放棄しているのと同等の状況であることに驚いた。

米国が発表した相互関税に関するニュースは、日本国内の輸出産業への影響について考察したり、意見したりもしている。私が少し前に調べた限りでも（＊）、2023年の日本国内の四輪車生産9百万台のうちの輸出が4百万台で、そのうちアメリカ向けの輸出台数が1.5百万台であることから、生産のうちの16%、輸出に占める割合では37%の市場ということになるので影響は小さくないし、部品での輸出やメキシコからアメリカへの完成車輸出を含めれば、さらにインパクトは大きくなる。

　　　　（＊） 日本の自動車産業を台数から理解する – Journeyman : Blog
　　　　　　　日本の2023年四輪車生産高は26兆円なので、単純に台数割りすれば3百万円／台と
　　　　　　　なり、これに25%の自動車への追加関税を考慮すると関税分で1兆円となる。
　　　　　　　2023年と同じ台数を、追加関税課税前と同値で輸出分から販売しようとするときの
　　　　　　　値下げ原資として１兆円を準備しないといけなくなる計算。

その一方で、GDPへの影響を試算しているYouTube番組などもあって、それによれば影響はあまり大きくないと説明されている。実態はどうなのか気になったので、まずは日本の輸出依存度を調べようとしたところ、貿易依存度データはあったが輸出依存となるとまだ見つけられていない。貿易依存度の計算方法は、GDPと輸出・輸入とで計算しているが、輸出依存度となると分母の設定（計算式の定義）の考え方が定まらないのだろうか。

上記はいったん横において、「貿易」依存度について分かったことは、日本は30%台半ばで世界的にみると非常に低い水準ということらしい。ただ、依存度が他国と比べて相対的に低いといっても金額ベースでは他国よりも大きいはずであるし、また、日本の場合は、依存度が低いということはすでに海外生産が進んでいるということでもあるので、日本の統計に出てくる影響よりも、日本企業の全世界活動に及ぼす影響はさらに大きくなるであろうことは容易に見当につく。

私は、常々、データは嘘をつくと思っている。正しくは、データを見せる人が見せたいようにデータの見せ方を工夫して、データの受け手を誘導することができる、というべきかと思う。Ｘ軸の起点をゼロにするかしないかでも変化量の見え方は変わるし、データを示す期間ひとつで見える印象も変わる。たとえ、データが唯一の事実であったとしても、データはいくらでも恣意的に作成可能だ。

ちょっと話がそれてしまったが、日本の貿易依存度はもっと高いものと勘違いしていた。それは、昔ならった貿易立国という印象が更新されていないことも原因だと思う。国内産業の空洞化という表現は使い古されているし、製造業の海外進出ゆえに私の海外生活も長くなったわけなので、依存度が低いこと自体は驚く話ではなくて、私の凝り固まった認識（理解はちゃんと更新されている）に驚いている、というのが冒頭の話。

私には仕事の専門性がないと感じている。多くの会社員の人よりは、数多くの業界や分野で様々な立場・役職での経験をしてきたとは思っているが、逆にいえばどれも薄くて、もしも転職するとしたら、何も売りがないと感じている。専門性がある人が非常にうらやましく思っている。

こんな私だが、クリエイティビティがあるように感じる時がある。そして、その由来は数多くの経験ではないかと思っている。つまり、専門性がないからこそのクリエイティビティではないかとの推測だ。専門的な人の場合、知らず知らずにその分野にある何らかのフォーマットに収まったりすることもあるかと思うが、素人の場合はそういうこともない。

ただ、クリエイティビティはそれが発揮できた時だけ有効であり、毎日、クリエイティビティを出せるような業務はまずない。だから、ある意味で有効期限がある。それ以外の期間はだましだましなのだが、その一方で、ある時、組織として新規のことへ対応する必要が生じたときに、私の経験が使えることが突如として出てくることもある。野球でいうと代打要員といったところか。
野球と違うところは、代打の切り札は一つの球団でその地位を築く人がそのほとんどだと思うが（トレードやFAでは取ってもらえるほど、代打の切り札はコスパに合わない）、私の場合は私の経験が活きそうな場所を渡り歩きながらやっていくことの方が、もしかしたらうまくいくのかもしれないと思うこと。ただし、専門性がない分、アピールできる機会は多くないので、一打席で確実に仕留める必要があるとも思っている。これが簡単でないところ。

４月１日は新年度のスタート。

大学新卒で働き始めたのが４月１日だったので、今となっては日本の会社に勤めてはいないけれど、やっぱり４月１日になると働き始めて〇〇周年の節目にはなるし、キリのよいタイミングが好きな私には気持ちを新たにできる大事な日。

何十年も働いてきているのにまだまだ知らないことだらけで毎日勉強の日々だけど、新鮮な気持ちでスタートするぞ。

私のこと。時代遅れ、というか、世間知らずの方がより的確な表現かもしれない。

理由あって自動車の生産・販売台数について2月に調べた時に、販売台数のうち半分がハイブリッド車になっていることに驚いた（日本の自動車産業を台数から理解する – Journeyman : Blog）。というか、それを知らない自分にもっと驚いた。日本で車を買ったのはもうだいぶ前のことなので、その時はまだハイブリッドが今ほど普及していなかったのだろうと思う。そして、そのときの記憶のまま止まっていたんだと思う。

それがひと月前。
それで、最近のこと。

YouTubeの番組が日本の大手家電メーカー2社を比較するという企画をやっていた。その2社は、それぞれに栄枯盛衰的な経緯を経て、以前とは異なる体制で現在も大手メーカーとして企業活動しているのだけれど、絶対評価の視点ではないのだけれど、2社の相対評価としては私が思っていたのと全く逆だった。私は何か調べたうえで何がしかの理解をしていたのではなく、以前に見聞きしたことの記憶がアップデートされていないままの理解なので、すぐさま私の世間知らず感に気付くことになるのだが、そのことにも驚いた。

私のここ何年かの仕事は、世間の動きに敏感でいないと業務の質を確保できない類のものではなく、また、ビジネストークの相手が決して多くないためトークのネタという意味で世間の動静をアップデートさせておく必要性も高くないとはいえ、いかに一般的な情勢に関心がなかったのかに気付いた。日記的にこのブログを始めたのも、今年の行動計画の一つである「すべてのことに対して感想を持つ」ことのきっかけづくりだったこともあるのだが、その意味では関心の無さに気付いたことは目標に向けたよい流れでよかった。

面接で待たされた挙句、受付から内線で電話したら担当者が帰宅していた、というネット記事をみた。

面接で待たされた経験は私もある。何十年も前の新卒就職活動の時。
当時の就活システムに則って、数人のOB訪問（といっても、私より上の６年間、私の在籍していた大学からその会社への入社実績がなかったので、大学OBではない若手社員との面接）を経て、人事担当と同課長の面接を終え、人事部長との面接という日のことだった。

一時間以上待った。あまり賢くない大学四年生だったので、受付にどうなっているか途中で確認してもらうこともせずに、ただただ、待っていた。記憶にはないが、多分、私とのお約束はどうなってますかと最終的には受付から聞いてもらったのだと思うけれど、部長に会って面接することができた。

その人事部長には重役面接（当時はそう呼んでいた）へ上げてもらい、最終的にその企業に入社したので、待たずに帰ったりしていたら今頃どんな人生だったのだろうかと思う。

まあ、結局は、実際ではない方の人生がどんなだったかに思いをめぐらせることには何も意味がないのでそれはどうでもいいことなのだが、自分がもっと臨機応変な奴だったらよかったなと思うことは数多くある。でも、よくわからないのは臨機応変にできる時もあって、できる時・できない時の違いがどこから来ているのか、ということ。場面なのか、相手なのか、自分の機嫌とかなのか。それが判ればうまく対応できる機会の可能性もあがるだろうに。判らないことがまだまだたくさんある。

あるあるの一つかもしれない。

例えば、電気製品の場合。本体はまだまだ使えて、充電池も問題ない。でも付属品が使えなくなってしまう。例えば、付属品が樹脂製で経年劣化で割れてしまう場合など。付属品のみ後から購入できる製品もあるが、そうでないものもある。営利団体である企業にとっては、自社製品を買ってもらうことが大事なのはわかるが、その企業のファンを増やしてこそ、長く愛用してもらえる製品と企業になるのにな、と思う。

イントネーションやアクセントのような発音の違いや、普通名詞の単語自体に違ったものを使ったりする。また、稀なケースではあるが字幕スーパーの共通語翻訳付きの映像を見ることもある。これらは日本語の中での違いの話。日本列島が南北に長いためか、地域による言葉の違いが国土面積以上にあるように思う。

日本語でそうなのだから、地球規模でいえば違いはさらに大きくなる。さすがに地球規模となると同一言語でなくなってしまうため、例としては日本語の違いが発生した経緯とは違うのだが、多くの国で多くの人が意思疎通に使う英語の喋り方の違いも興味深い。個人差からくるものと、母国語に引っ張られる違いが掛け算になると、しゃべり方のバリエーションは尽きない。

ただ、非常に聞きやすい英語を喋る人たちがいる。その一つの例が社長だ。社長と呼ばれる人たちの話をきくと、スピーチ・トレーニングを受けたかのように、非常に聞き取りやすい話し方をしてくれる印象がある。それは、社長という立場にいる人は、社員や投資家、取引先など不特定多数の人と会話する必要があり、また、会話時には、相手のリスニング水準に多少、難があったとしても、間違いなく正確に内容を相手に伝える必要があるという目的が明確だからだと思う。

私も、できれば聞き取りやすい英語をつかえるようになりたいと、日々、思っている。それには、一度で通じない時には単語や表現、イントネーションを変えてみたり工夫もしている。英語を学び始めの頃に You-attitude という発想を先生から教わり、いまも心掛けている。発音の仕方も同様に、できるだけ判ってもらいやすい話し方をみにつけてゆきたいと思う。