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全個体電池を試験的に車両に搭載

全個体電池を試験的に車両に搭載

掲載から1か月くらいがすでに経つが、日経新聞に「BYD、全固体電池を27年にEV搭載 大量生産は30年以降」という記事があった(2025年2月18日)。記事には、「BYD子会社の幹部は15日、2027年ごろから次世代電池「全固体電池」を試験的に車両に搭載すると明らかにした」とあったのだが、試験的に搭載するという記述に目がいった。もしかしたら、発言した幹部の中国語の翻訳が実は「試験的」では正しくなかったとか、あるいは、中国語に相当する「試験的」の定義が上市一歩手前であとは認証のハンコを押すだけとかかもしれない。しかし、仮に翻訳や解釈によるものであったとしても、「試験的」に搭載するという表現が私にはショッキングだった。

ひとつには、手続きが全て終わる前に搭載することへのショック(=心配)。もう一つは、試験的にでも搭載できる早いアクションへのショック(=感嘆)。

にわか調査員としてネット検索すると、中国自動車業界は、GB規格(Guo jia Biao zhun、The Chinese national standards、中国国家標準規格)というものに基づいていて、日本はECE法規(Economic Commision for Europe、欧州経済委員会)という規格に基づいているとある。異なる規格・法規・基準に基づけば、異なることができるのは理解できるし、試験的にでも搭載することでより多くの実地データが入手できて、安全性能に活用できるかもしれない。もしかしたら、大昔の犠牲者のおかげで、今、フグを食べられている事実に似ているのかもしれない。このことに関しても、私にはどちらがよいのか判らない。また、今日も眠れない。

マツダ6生産終了(海外)

マツダ6生産終了(海外)

既に終了していた国内生産に続き、海外でも部品がなくなり次第に生産を終了するとニュース記事が報じている。

マツダ6に対しては、外観が欧州車に近い最初の日本の四輪車というイメージがある。日本からの輸出と海外での現地生産の両方ともに、北米が日本の自動車産業にとっての大きな市場であり続けていたことからか、その大きな市場で販売しやすいように、日本メーカーの四輪車の外観は、欧州車よりもアメリカ車のほうに寄せていた印象で、今なおも多くのモデルに対して同様の感想を持っている。SUVに関する欧米差は、小さなトラックといった感じの北米SUVに対して、欧州車は大きな乗用車といったような、さほど大きくない差のように私には見えるが、これがセダンやステーションワゴンとなると、ものの見え方の基準が欧米では違うんだろうなというくらいの大きな差異があるように私には見える。
そんな北米テイストの外観が多い日本車の中で、私が欧州にいたころにデビューしたマツダ6は、欧州でみた日本車の中で最もカッコ良く、欧州の風景と周りを走る欧州車の中にとても溶け込んでいると感じていた。事実、日本車の中では欧州で販売台数的にも成功した部類のモデルだったような記憶もある(定かではない)。

日本では、セダンとステーションワゴンの売れ行きがかつてほどではないという記事を見ることが多くなった。少数の希望者のために売れない車を開発する余裕も義理立ても自動車メーカーにはないだろうし(最近、16eに代わったiPhone SEにも同様のことが言えると思う)、フル・ラインナップを持つより自社の特徴を生かした車に経営資源を投入するのが営利企業としての姿勢であろう。私がいつか日本に帰る時、車の選択肢がどうなっているのだろうか。まだ自分で乗ったことはないのだが、一度はクーペを保有してみたいと思ってきた。歩行者保護とか安全性や燃費など、車の外観にも影響を与えうる設計・性能上の要求事項が増えてきている中で、それらを考慮するがためにカッコよい外観の車が絶滅してしまう前に最後の車を買って長く乗りたいと思っている。

車の運転にマイレージ・ポイントがあれば

車の運転にマイレージ・ポイントがあれば

2023暦年に日本人に発行されたパスポート冊数に関する先日のニュースを見たのをきっかけに、航空会社のマイレージについてあれやこれやと考えていた時に、そういえば、私は車で移動する機会が多かったっけ、と思い出した。

ざっくり計算してみると、自走で車に乗っていたのを時間に換算すると、延べ1年以上だったことが判明した。

これまでの自走距離・・・・・・約50万km
平均時速・・・・・・・だいたい50km/h
推定自走時間・・・・・・・ほぼ10,000時間
日数換算・・・・・・・・・・・416日(1年1か月強)

自走した国の中には、制限速度が他国に比べて速い国や、基本は下道しか使わない国や渋滞に巻き込まれがちな国など環境はいろいろ有りだったけれど、不思議なことにどの国も均すとおおよそ50km/hくらいが平均時速に収まっていたので、計算にはこれを採用。車を初めて買ったのは、就職から割と早いタイミングで赴任した最初の任地だったので、分母の年数はほぼほぼ働き始めてからの年数になる。累計1年の絶対的な長さもそうだが、運転経験年数(=就業年数)との相対比較においても、1年は非常に長いこと自走していたことになる。

大学生時代は金銭的な余裕がなく、またキャンパスは原付で通える距離だし、車以外におもしろいことがたくさんあったので車への興味はほとんど無かったけれど、車に乗るようになってしばらく経過すると車の運転に興味を持つようになった。他車にかける迷惑を最小限にする運転、つまり、ださくない運転の仕方を研究したり、車中が快適になるようにガジェットを買ってみたりと、運転を楽しんできた。

さっきはもともと車に興味がなかったと書いたが、そういえば、スーパーカー消しゴムに小学生の時にはまっていたので、全く興味なかったわけではないはずだ。でも、それよりも、小学生の時に自転車の運転の仕方を研究していたことをふと思い出し、結局、人間の根本は変わらないんだなど認識した。三つ子の魂百までとはよく言ったものだ。

EVは自動運転とセットなら

EVは自動運転とセットなら

自動車の販売台数に占めるEV比率について、2024年の海外市場では成長率が鈍化したという報道がある。

2023年までは、EV比率が上昇していた背景には、購入者に対する補助金(主に欧州)や増大させた自動車会社のEV生産能力の稼働率を上げるためにEV販売価格を抑えた(主に中国)などといった背景があったとは思う。

いったん落ち着いたEV販売比率が引き続き上昇してゆくために必要となってくる要因はいくつもあると思うが、自動運転の発展は大きく寄与すると思う。

本当に自動運転で事故が無くせるならば、頑丈なボディにする必要がなくなるはず。頑丈なボディでなくなれば軽量化が図れ、それにより電費がよくなりバッテリーの小型化が可能になるだろう。その結果、コスト・価格を抑えられると思う。また、事故がなくなれば、いくつかの安全装備が不要になるであろうこともコスト低減に貢献するはずだし、ボディの設計・製造や衝突安全のノウハウが重要でなくなれば、自動車製造の新規参入も出てきて競争原理がいまより働くかもしれない。

私が思うには、EVが売れるかどうかは、結局はHEVやエンジン車との価格差なのだと思う。エンジン車並みに短時間で給油することは無理としても、もっと気軽で早急に充電できたり、自動車の生産段階から本当にカーボン・ニュートラルになったりしない限りは、価格が最大の要因だと思う。
自動運転の信頼度があがって普及すれば、EV普及率の線グラフは今の予測よりも時間軸は右側にいくとは思うが、グラフの上昇角度はもっと急になる可能性を十分に秘めていると思う。実際のところ、EVだけが自動運転になっても、運転補助のないエンジン車に追突されたら終わりなので、しばらくはある程度頑丈なボディは必要だとは思うけれど、自動運転とのセットがEVをさらに後押しはすると思う。

日本の自動車産業を台数から理解する

日本の自動車産業を台数から理解する

これまた風力発電からの流れにて。

ネットにあった情報によると、2030年を過ぎて再生可能エネルギーの発電量が現在の想定通りに実行されると、電気自動車(BEV、PHEV)を工場で製造して販売店へ輸送、納車するところからユーザーが実際に自動車を運転するまでを全て含めてもLCA(ライフサイクルアセスメント)的にはカーボンニュートラルになるという説がある様子。

そこで、電気を使う方である電気自動車台数や普及率の現在地がどのようなものか興味が出てきて調べてみたところ、またもや、ネットから取得したデータを理解するのに一苦労した。統計データの辻褄が合わない。正確性に疑いのあるデータのようなものは一旦、横におき、どうやら、登録車(普通乗用車と小型四輪車)で話しているデータと、軽自動車を含めた台数で説明しているデータが、特にその定義を明確にすることなく混在して使われているのがその原因のようだった。

私は車を運転することは好きなのだけれど、そういえば自分の車以外にはあまり興味がなかったなと今回感じたのは、ハイブリッド車が日本の新車販売台数の半分くらいになっていることを全く知らなかったから。そこまで普及していたんだ。

日本の自動車台数の現在地(といっても2023年なのでデータが古い)がおおよそ以下のような感じと今日時点では自分の中で結論づけた。

データ引用元:日本自動車工業会、全国軽自動車協会連合会、日本自動車販売協会連合会、自動車整備士情報せいび界、International Organization of Motor Vehicle Manufacturers、International Enegy Agency、自動車リサイクル促進センター、日本貿易振興機構など