新聞記事によると、OECD 統計では日本の年間労働時間は 1,617時間とのこと。
私が目にしたこの数字は、韓国で「週 4.5 時間勤務導入論がある」というメディア記事のなかで引用されていたデータなのだけど、同じ 2024 年の世界平均は 1,736 時間とも記載されていた。世界平均よりも 119 時間少ない。

職種によって働き方は違うために平均では詳細は語れないものの、この統計データをポジティブにとってよいのかネガティブ面を心配する必要があるのかわからない。事務職の場合、強制退社のようなものもあったりするので、サービス残業が入っているかもしれないし、単純に労働時間が短くなって競争力も落ちているのか、そんな心配をすること自体が時代遅れと考えないといけないのか、どう解釈してよいか判らない。そんなデータなので、便利といえば便利。自分の主義主張に都合よく解釈してこのデータをコメンテータ・解説者・いわゆる専門家が利用することができるだろう。何が正解かは、どの立場や物差しで物事を観るかで変わってくる。絶対的な正解はない。

定義が判らないので OECD のサイトで確認してみたら、「年間の実労働時間の合計を、年間平均就業人数で割ったもの」らしい。実労働時間には、フルタイム、パートタイム、パートイヤー（季節労働者？）が対象になっていて、有給・無給の残業、副業時間が含まれている由。無給の残業ってどのように統計を取るか判らないけれど、こういっている時点で統計の正当性が少し怪しまれるかもしれない。

この定義からいくと、週休２日のオフィス仕事の国よりも、週１日休みの店とかレストランとかの職が多い国だと労働時間が長くなりそうな気がする。そう思って、労働時間と一人当たりＧＤＰ金額を比べてみたら、長時間労働の国の方が一人当たりGDP額が小さく、短い国は高かった。だから、どういう職業についている人が多いか、ということが労働時間統計に影響されそうなことを理解した。（たぶん）